レバレッジ

FXTF MT4でのレバレッジや必要証拠金の計算について説明しています。

 

レバレッジとは

個人口座のレバレッジは最大25倍です。
※TRY/JPY、ZAR/JPY、MXN/JPYのみレバレッジは12.5倍です。
  法人口座のお客様はこちらをご確認ください。

レバレッジとは「てこの原理」のことを言い、外国為替証拠金取引(FX取引)においては、お客様がお取引に利用した資金(証拠金)の何倍のお取引を行っているかを表すものです。個人口座でのFX取引はレバレッジにより、最大で資金の約25倍の取引が可能です。つまり、4万円の資金で、100万円相当のポジションを保有できることになります。

少ない資金で大きな金額を取引

取引証拠金について

取引証拠金とは、取引を行うために必要な資金のことです。取引証拠金は、購入する通貨ペアの購入時点の価格(レート)により異なります。

取引したいポジション総額(想定元本)の4%=レバレッジ25倍(TRY/JPY、ZAR/JPY、MXN/JPYのみ8%=レバレッジ12.5倍)を上回る証拠金が必要です。預託している証拠金が必要額に満たない場合は取引ができません。

 

ポジションを保有するために必要な取引証拠金はFXTF MT4上にて確認が可能です。
確認方法はこちら

 

 

必要証拠金の計算

必要証拠金とは、ポジションの新規建玉時に実際に利用した証拠金の総額です。

USD/JPYの場合、1ドル=100円の時に、 10,000ドルの取引に必要な証拠金は「40,000円」となります。

 

※FXTF MT4の標準コースでは0.01ロット=1,000通貨からの取引が可能です。


①日本円を含む通貨ペア(対円)の場合

買いの場合は買いの現在レート(買値)、売りの場合は売りの現在レート(売値)で算出されます。

≪必要証拠金の計算式≫


【買いポジションを保有する場合】必要証拠金 = 買いの現在レート × 通貨量 × 4%
【売りポジションを保有する場合】必要証拠金 = 売りの現在レート × 通貨量 × 4%

例1)
・通貨ペア:USD/JPY
・取引数量:10,000通貨
・売買の別:買い
・USD/JPYのレート:100.000円(売値)/ 100.001円(買値)




100.001円(買値)× 10,000 (通貨)= 1,000,010円(想定元本)
1,000,010円 × 4% = 40,000円

必要証拠金は40,000円となります。



【補足】
実際に新規でポジションを保有する瞬間には、スプレッドの差分だけマイナスの評価損となります。

USD/JPYのスプレッドが0.1銭(=0.001円)の場合、スプレッドの評価損は10,000通貨単位あたり10円です。


0.001円 × 10,000(通貨)= 10円(スプレッド差分の評価損)

②日本円を含まない通貨ペア(対円以外)の場合

日本円を含まない通貨ペアの場合、売買の別を問わず取引通貨(左側通貨)の対円レート(買いと売りの平均)で日本円換算して算出されます。

≪必要証拠金の計算式≫


必要証拠金 = 取引通貨(左側通貨)の対円レート × 通貨量 × 4%

例2)
・通貨ペア:EUR/USD
・取引数量:10,000通貨
・売買の別:買い
・EUR/JPYのレート:120.000円(売値)/ 120.004円(買値)




EUR/USDの取引なので、EUR/JPYの売値と買値の平均で必要証拠金を算出します。

120.002円(EUR/JPYの売値と買値の平均)× 10,000(通貨)= 1,200,020円(想定元本)
1,200,020円(想定元本)× 4% = 48,001円

必要証拠金は48,001円となります。



【補足】
①の例1と同様に実際に新規でポジションを保有する瞬間には、スプレッドの差分だけマイナスの評価損となります。

EUR/USDのスプレッドが0.2pips(= 0.00002ドル)の場合、評価損は10,000通貨あたり0.2ドルになります。

0.00002ドル × 10,000(通貨) = 0.2ドル(スプレッド差分の評価損)
 

円換算はUSD/JPYのレートで、買いの場合は売りの現在レート(売値)、売りの場合は買いの現在レート(買値)で算出されます。

例)
・USD/JPYのレート:100.000円(売値)/ 100.001円(買値)

0.2ドル × 100.000円(USD/JPYの売値)= 20円(円換算したスプレッド差分の評価損)

 

保有ポジションの維持に必要な証拠金について

保有ポジションの必要証拠金を計算する際、必要証拠金はポジションオープン時の証拠金に固定され、証拠金率判定時刻に値洗いされます。そのため証拠金率判定時刻まではレートが動いても必要証拠金は変わりません。

証拠金率判定時刻までポジション維持に必要な証拠金は固定です。
値洗いは評価レートで行われます。

例)
・通貨ペア:USD/JPY
・取引数量:10,000通貨
・購入価格:100.000円
・購入時必要証拠金:100.000円 × 10,000通貨 × 4% = 40,000円



101.000円に上昇した場合の必要証拠金
証拠金率判定時刻までは40,000円のまま変わりません。
証拠金率判定時刻に値洗いされて40,400円となり、翌営業日の証拠金率判定時刻までは変わりません。

 

両建て取引に必要な証拠金の計算方法

両建て取引は、同通貨ペアで売りと買いのポジションを同時に保有している状態です。

FXTF MT4では両建ての売りポジションと買いポジションのうち、取引数量の多いポジションの証拠金のみで、両方のポジションを保有できます。

取引システム FXTF MT4
計算方法 両建ての売りポジションと買いポジションのうち
取引数量の多いポジションの証拠金のみ必要(MAX方式)

注意
・両建て取引には、スワップポイントにより逆ざやが生じるおそれがあり、中央値を基準とするBID(お客様の売値)及びASK(お客様の買値)のスプレッド(価格差)について二重に負担する等、経済合理性を欠くおそれがある取引である為、お勧めしておりません。最終的な管理・判断はお客様自身で行って頂きますようお願いいたします。
・両建てMAX方式について、売りポジションと買いポジションを同一ロット数保有する場合は、証拠金の金額がより大きい方で計算されます。(ロット数で比較するのではなく、売りの保有ポジション維持に必要な証拠金と、買いの保有ポジション維持に必要な証拠金の金額を比較し、より大きい方の金額で計算するためです。また、証拠金の値洗いのタイミングによって、同じ売りポジションでも必要な証拠金は異なる場合があります。)

 

法人レバレッジ規制について

為替相場の急変等におけるFX業者の適切なリスク管理を確保する観点から、先般、内閣府令を改正し、2017年2月27日から法人による店頭FX取引についても証拠金規制が導入されました。個人店頭FX取引の証拠金率規制とは異なり、全てのFX業者は、最低証拠金について、次の2つの要件を充たさなければなりません。

その他のルールについては個人店頭FX取引の規制と同じ扱いになります。

【要件①】 通貨ペア毎に最低証拠金(※)を設定すること。
【要件②】 少なくとも週1回以上、最低証拠金を見直すこと。

法人店頭FX取引のレバレッジ規制(通貨ペア毎に設定)
法人店頭FX取引のレバレッジ規制図

■ 法人店頭FX取引の証拠金 → 必要証拠金 ≧ 最低証拠金

算 式(※1): 最低証拠金 = 取引の想定元本の額 × 為替リスク想定比率
参考例(※2): 21,505円(最低証拠金)= 1万米ドル(115万円)× 1.87%

※1 定量的計算モデル(平成28年6月14日金融庁告示第25号)リンク
http://www.fsa.go.jp/news/27/syouken/20160614-1/03.pdf
※2 ここでは、@115円/ドル、為替リスク想定比率を1.87%として試算しています。
レバレッジでは53.47倍(100%/1.87%)に相当します。

■ 最低証拠金の計算に使用するデータ

「為替リスク想定比率」は、直近26週間又は直近130週間のヒストリカル・データ(過去に実際に発生した価格変動を表す数値)の高い方の数値となります。使用するヒストリカル・データについては、自社の配信レート履歴を利用する方法の他、一般社団法人金融先物取引業協会(以下、金先協会)が計算し、公表する値を利用することもできます。

「為替リスク想定比率」(法定最低証拠金率)の設定例
「為替リスク想定比率」(法定最低証拠金率)の設定例図

■ 当社のレバレッジ上限

新規制は、法令に禁止規定を定める形で施行されますので、規制の趣旨を逸脱しない範囲内で業者は個別に運用を行うことが認められています。つまり、実際にFX業者が設定するレバレッジは、法定の上限以下であれば自由に設定可能です。

例)
通貨ペア 法定のレバレッジ上限 当社のレバレッジ上限(※)
A
65.40倍
65倍
B
55.55倍
55倍
C
42.37倍
42倍
D
37.20倍
37倍
E
22.65倍
22倍
F
18.20倍
18倍

(※)当社のレバレッジ上限は、法定のレバレッジ上限の値の小数点以下を切り捨てとして求められた整数の値を設定します。

上記は、規制の概要をお客様にできる限りわかり易くお伝えすることを目的にまとめております関係上、法令ルール等の文言と必ずしも一致しない部分がございます。また、法令等の内容を完全に網羅しているものではありませんので予めご了承ください。